2022年通年国内AR/VRヘッドセット市場規模を発表

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Japan, 2023年3月13日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：村橋俊介、Tel代表：03-6897-3812）は、2022年の国内のAR/VRヘッドセットの出荷台数を発表しました。

IDCが発行する「IDC Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Tracker」のデータに基づくと、2022年通年の国内AR/VRヘッドセット出荷台数は、前年比3.3％増の34万台となりました。AR/VRヘッドセットそれぞれの市場動向は以下になります。

ARヘッドセットは前年比102.7％増の4万台となりました。これまで国内のARヘッドセットは、法人向けが中心でしたが、新たにNrealやRokidなどのコンシューマー向けデバイスが大きく伸びたことが、前年比大幅増の要因となりました。特にNrealは、5万円以下の価格で購入できるデバイスを立ち上げ、国内のコンシューマー向けデバイスの成長をけん引しています。一方で、法人向け製品は減退しています。国内の法人向けデバイスは、製造業や建設業などの一部の先進的な企業での遠隔作業支援業務での利用が中心であり、他の業種への展開や、同業種での横展開は足踏みしている状況です。また、ARコンテンツやサービスのニーズは高まっているものの、企業の開発はスマートフォンやタブレットを活用するだけでARを体験できるサービスに偏っており必ずしもヘッドセットが必要とされていません。

VRヘッドセットは前年比1.6％増の30万台となりました。MetaのQuest 2も発売から1年以上が経過し、またインフレや円安の影響で製品価格が上がり消費者は購入を控えています。しかし、2023年はソニーからPlayStation VR2（PSVR2）が発売され、さらにMetaのQuest 3の発売も予定されているので、VRヘッドセット市場は大きく成長することが見込まれます。

「2022年はメタバースという言葉が流行したことで、XR技術に注目が集まったが、AR/VRヘッドセット市場にはほとんど影響がなかった。2023年以降もゲームやモニターなどのコンシューマーユースでの利用が中心になると思われる。ただ、多くの企業においてトレーニングやXR技術を使った顧客体験の創造などが行われており、中長期にはさまざまな用途での活用が見込まれる」とIDC Japan株式会社Consumer Devicesのマーケットアナリストである井辺将史はコメントしています。

今回の発表はIDCが発行する「IDC Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Tracker」にその詳細が報告されています。

(詳細についてはIDC Japan へお問い合わせください)

＜参考資料＞

１． 国内ARヘッドセット市場