TECH BUYER 2022/11 - IDC Perspective - Doc # JPJ49780723
2022年 国内企業Cクラス役員の「デジタルビジネス」への姿勢
By: Yukiharu Yorifuji
税抜価格: ¥562,500
レポートページ数:全15ページ
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Abstract :概要
本調査レポートは、IDCが日本を含むアジアパシフィック地域(以下、APJとする)の企業の役員層を対象に行ったユーザー調査「IDC WW C-suite Sentiment Survey」の結果を紹介するものである。企業の役員層のデジタルビジネスへの姿勢について、国内企業とAPJ全体の比較なども行っている。
デジタルテクノロジーの浸透が進む中、企業役員層のデジタルビジネスへの意識は高まっている。CIOなどテクノロジー担当役員のビジネスへの関与も高まっている。その中でもCIOなどテクノロジー担当役員は、よりビジネスへの関与が求められるようになっている。「デジタルファースト、デジタルビジネスの時代において、テクノロジーはあらゆる企業にとっての『本業』である。その中でテクノロジー担当役員は、これまで以上に顧客や市場などの外部環境に直接接し、事業部門と同等の立場でビジネスを推進していくべきである」と、IDC Japanのグループバイスプレジデント兼チーフリサーチアナリストの寄藤 幸治は述べている。
Table of Contents:目次
Executive Snapshot
Figure: Executive Snapshot:2022年 国内企業Cクラス役員の「デジタルビジネス」への姿勢
概況
調査概要
Table: IDC WW C-suite Sentiment Survey:サンプルサイズおよび回答者の担当領域
調査結果
ビジネスおよびテクノロジーの「優先事項」
Figure: ビジネス上の重要な優先事項
Figure: テクノロジーの重要な優先事項
「デジタルビジネス」の重要性とその推進
Figure: 「デジタルビジネス」の重要性
Figure: デジタルビジネスへの取り組みに関するCxOの関与
Figure: 「デジタルチーム」の状況
自らの領域を変革するのに必要なテクノロジー
Figure: 自らの領域に重要なテクノロジー(国内企業のみ)
テクノロジー担当役員の意識:APJ結果から
テクノロジー担当役員にとってのビジネス目的
Figure: APJ結果:テクノロジー役員のビジネス目的
テクノロジーの評価指標
Figure: APJ結果:テクノロジーの重要な評価指標
テクノロジーリーダーの今後の役割
Figure: APJ結果:テクノロジーリーダーの今後の役割
まとめ:CxOのデジタルビジネスへの関与
ITバイヤーへの提言
参考資料
関連調査
Synopsis
List of Tables (1)
- IDC WW C-suite Sentiment Survey:サンプルサイズおよび回答者の担当領域
List of Figures (10)
- Executive Snapshot:2022年 国内企業Cクラス役員の「デジタルビジネス」への姿勢
- ビジネス上の重要な優先事項
- テクノロジーの重要な優先事項
- 「デジタルビジネス」の重要性
- デジタルビジネスへの取り組みに関するCxOの関与
- 「デジタルチーム」の状況
- 自らの領域に重要なテクノロジー(国内企業のみ)
- APJ結果:テクノロジー役員のビジネス目的
- APJ結果:テクノロジーの重要な評価指標
- APJ結果:テクノロジーリーダーの今後の役割
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※このレポートは、年間情報サービス 「Japan Office of the CIO/CTO」 として発行されています。
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